世界68カ国を対象に行ったギャラップ・インターナショナルの調査(英語)によると、世界人口の7割以上が神を信じていることが分かった。一方、日本は人口の29%が神を信じておらず、中国に次いで無神論者が多い国となった。

調査は68カ国の6万6千人を対象に行われた。神を信じていない人が最も多かったのは中国で、人口の67%が神を信じておらず、宗教的であると自認する人は9%にすぎなかった。

フィリピンの有力日刊紙「インクワイアラー」(英語)などによると、無神論者が人口に占める割合は中国が群を抜いて多く、それに日本(29%)、スロベニア(28%)、チェコ(25%)、韓国(23%)が続いた。キリスト教圏とされる欧州諸国も今は多数の無神論者が存在する。ベルギーとフランスは21%、スウェーデンは18%、アイスランドは17%だった。一方、世界で最も宗教的な国はタイで、98%が宗教的であると自認している。

世界全体では人口の62%が宗教的だと答えており、74%は人が魂を持っていると信じている。また71%が神を信じており、56%が天国、54%が死後の世界、49%が地獄の存在を信じている。

ギャラップ・インターナショナルのビルマ・スカルピーノ暫定会長は「各国の歴史や教育水準が国民の価値観に多大な影響を及ぼすものの、世界レベルで見た場合、宗教は個人的なものです」と指摘する。それにしても、日本では正月に神社詣でをする人が、4000万人以上いるにもかかわらず、ほとんどの人々が宗教的ではないと言うのが不可思議である。日本では、無神論者の割合が突出して多い一方、数の上では中国が2030年までに世界で最もキリスト教徒の多い国になるという予想も存在する。政府による取り締まりが日常的に行われる中で、中国政府非公認の「家の教会」(地下教会)が成長しており、米国に拠点を置くキリスト教迫害監視団体「チャイナエイド」のボブ・フー代表は次のように話す。

「(中国の)最高指導部は、キリスト教の急速な成長と社会的存在感、影響力に対する懸念を強めています。(キリスト教は)共産党にとって政治的脅威になっているのです。中国におけるキリスト教徒の数が、党員数をはるかに上回っているからです」

 

 

 

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